よくあるご質問

◆ 家づくり編

◆ ローン編

◆ 基本的な質問編

◆ 入居後編

柱と柱間、縦横・上下数十センチなら、小規模の工事（クロス交換、石膏ボードに穴を開ける等）で可能です。ただし、反対側の壁に移動させたりするのは、大規模な工事（クロス交換、石膏ボード交換、配線を床または天井に通す）が必要となり、時間と費用がかなりかかります。
ちなみに、建築前の物件の場合は追加費用が少なく注文できる場合があります。

可能です。
ただし変える場合は、クロス・石膏ボード・外壁まで変える必要があります。かなりの金額と時間を要するので、あまりおすすめできません。
ちなみに、建築前の物件の場合は追加費用が少なく注文できる場合があります。

可能です。
クロスには種類がたくさんあり、グレード・張り替えの面積などによってもかなり金額が異なりますので、ご希望の方はご相談下さい。
よくあるのは、壁１面のみ張替えのご相談を受けます。その場合は費用もそこまでかからないので、建売といえども自分仕様に気軽に変更できますので、オススメです。
ちなみに、建築前の物件の場合は追加費用が少なく注文できる場合があります。

ホルムアルデヒドとは、メチルアルコールを酸化させた際に得られる無色有毒の水溶性気体のことです。ビニールクロスや合板を張り合わせるための接着剤に含まれていることが多いのですが、その放散が人体に悪影響を及ぼす原因になっていることがわかり、問題になっています。
これに対し、ホルムアルデヒドをまったく含まない、または、その放散を極力ゼロに近い値まで抑えた部材を、ノン・ホルムアルデヒドの部材などと呼んでいます。
当サイトがご紹介する物件はノン・ホルムアルデヒドの物件ですので、安心してお住まいになれます。

新築やリフォームの後に建材などから発生する化学物質に過敏に反応するようになってしまうことを『シックハウス症候群』と呼び、頭痛、目の痛み、アトピー、喘息などが主な症状です。
この原因の一つとされる化学物質にホルムアルデヒドが挙げられ、少しずつ空気中に放散されてシックハウス症候群の症状を起こします。建材だけでなく家具の芯材や塗装にもホルムアルデヒドは含まれ、その放出量を抑えたものを『低ホルマリン』と呼んでいます。
当サイトがご紹介する物件は低ホルマリンを使用していますので、安心してお住まいになれます。

多くの物件がバリアフリー対応にはなっておりますが、これは、高齢者等への配慮で住宅内での移動の安全性及び介助の容易性を表していますので、車椅子での室内移動にはあまり向いていません。 もし、車椅子を室内でご利用される場合は別途リフォーム等でご相談が可能です。
ちなみに、外部から玄関内部への侵入については、バリアフリー対応になっておりませんのでご注意ください。

家づくりにかかる費用は確かに大きいですが、住宅ローンを上手に活用することがマイホーム実現の第一歩。近年、民間の金融機関を中心に、年収負担率（年間の住宅ローン返済額÷年収×100）がその金融機関の定める基準をクリアしていれば、「物件価格の110％まで（諸経費の10％を含む）」貸してくれる住宅ローンも増えています。
つまり、頭金0円でも家を買うことは可能です。

一昔前は、家を買うときには少なくとも住宅価格の2割以上の頭金が必要だとよく言われましたが、これは住宅ローンを貸し出す金融機関の多くが融資に際して「物件価格の80～90％まで」という上限を設定しているため。例えば、2,500万円の物件を買おうという場合、上限80％となるとローンで借りられる金額は2,000万円。残りの500万円は頭金（自己資金）で賄わなければなりませんでした。

現在はローンの種類もたいへん豊富になりました。冒頭で触れたように、「返済能力に問題がない」と判断されれば「頭金0円でも家を買える」のです。
実際、このようなローンを上手に利用して家を買う人も増えています。特に福岡銀行や西日本シティ銀行などの地方銀行は期間限定のサービスなどもたくさんありますので、まだ手持ちの資金が少ないという方も検討の余地が大いにあると言えます。

上記のQ1でもお話しましたが、頭金は０円でも購入が可能です。
しかし、頭金（自己資金）を投入すればその分借入額が減りますので、利息の支払いが少なくなります。

では、出来るだけ多くの頭金をつくった方が良いのか？についてです。
例えば、頭金100万円を増やすと支払う利息は約50万円違ってきます（金利2.5％、35年返済の場合）
一見、貯金を全額、頭金にしてしまいたくなりますが、ちょっと待って下さい。
もし万が一のことがあった場合、現金が必要になるかもしれません。
最低でもお給料の３ヶ月～６ヶ月分くらいは貯蓄として手元に置いておき、残りを頭金にまわすのがちょうど良い考え方だと思います。

また、なるべく多く頭金を貯めようと頑張っている方もいらっしゃると思いますが、これも実はリスクがあるんです！家を買う時期を３年伸ばし、その間に200万円のお金を貯めたとします。ただ、その間に金利が上昇してしまえばせっかく貯めた貯蓄の200万円が利息でなくなってしまう場合もあります。

頭金はなるべく多くではなく、『家を買いたい』と思ったタイミングの際に用意出来る額を頭金としましょう。

ボーナス払いを併用すれば、毎月のローンの返済額を減らせたり、借入額を増やしたりすることが出来ます。
ただ、あなたの働いている会社のボーナスはずーっと一定額（又は一定額以上）が確約されていますか？
おそらく、ボーナスも減額や支払いストップなども考えられると思います。
そういう不確実な状況でローンを組むのは出来るだけ避けた方が良いでしょう。
ボーナスを住宅ローンの返済に回すより、旅行に行ったり貯蓄したり繰り上げ返済をしたりと他の使い道を検討するのがベストだと言えます。

一般的に、年収の30%～40%までローンを組むことが出来ると言われています。
つまり、年収500万円の方の場合、150万円～200万円まで年間借りることが出来ます。月々にすると、12.5万円～16.6万円までです。
ただし、注意しないといけないのが、住宅ローン以外にも車のローンやクレジットカードの分割(又はリボ払い)も借入に当たりますので、住宅ローン以外にもローンがある方は、総額をこの範囲に収めないといけないという点です。
住宅ローンを検討している方は、他のローンとの兼ね合いも検討するようにしましょう。

マンションも戸建もそれぞれメリット、デメリットがありますが、まず価格面で見ると、一戸建ての方がマンションよりも高くなってしまう傾向にあります。ただ、管理費や修繕積立金、駐車場代（または、駐車場管理費）などがかからないのは一戸建ての大きなメリットといえます。毎月3万～6万円程度の負担があるかないかでは、30年とか40年といった長期になると、少なくとも1000万円程度、多ければ3000万円以上の違いになってきます。もちろん、一戸建ての場合は、将来の修繕費を自分で貯めなければならないので、必ずしも一戸建ての方が有利だと断定できませんが、それなりの優位性はあるといえます。

日本では築25年～築30年で建て替えられている家が多いのが現状です。築30年程度で解体されている家がある一方で、築60年もつと謳われている家もあります。分岐点となる築30年を迎えたとき、30年しかもたない家と、その先30年住み続けられる家にどんな違いがあるのでしょうか？もしかすると、30年目に気がついても遅いのかもしれませんし、その時点で何とかすれば間に合うのかもしれません。今回は、長持ちする家の秘密について、探っていきたいと思います。

まず、日本の家はなぜ築30年で建て替えられるのでしょうか？  

大きな理由は「もともと耐久性がないから」です。もともと60年の耐久性を考えた工法や材料を選んで建築されていないので、築30年程度で寿命がきて、解体せざるをえないということです。これは、悪いことだというより、これまでの日本の住宅は、日本の風土に合わせた家づくりをした結果このような寿命になっただけのことなのです。
また、築20～30年で、住んでいる人の家族構成やライフスタイルが変わってきて、住みにくい家になってしまうことも理由のひとつでしょう。建物の寿命はまだまだあるけれども、間取りが暮らしに合わない、設備などが使いにくいなど、ずっと我慢して生活し続けるのはイヤだからという理由で解体してしまうというパターンです。

●耐久性がある家（寿命の長い工法や素材などを厳選して、建てられた家）

例えば、ゴム底の靴と、皮底の靴。価格が安いのはゴム底靴ですが、皮底の靴はかかとがすり減っても交換すればまた履き続けることができます。たとえ履き心地がよくても、気に入っていても、ゴム底の靴は修理することが難しいので、寿命がきたら捨てるしかありません。住まいも、基本的には同様です。長持ちする仕様になっていれば、適切なメンテナンスをしている限り、もの本来の性能は維持できるのです。

●変化に対応できる家（家族構成や暮らし方が変化したときに、比較的簡単な工事で住まいを変えることができる家）

将来的に二世帯になった場合でも、構造体がしっかりとしていて、リフォームで間取りを大幅に変更できるつくりになっていれば、安心です。 どの家でも基本的には大幅な間取り変更はできるとは思いますが、たくさんの費用をかけたり、耐震性を無視して工事をするのは危険ですよね。

こう見てくると、築35年未満で解体されている家と、築60年もつ家とを比べたとき、築30年の時点で何か大きなことが起きるのではなく、新築当初からある程度、将来は読めることになります。

ご近所トラブルに関しての内容は市役所や公民館、警察等にご相談頂くのが一番解決に近い方法です。
ただし、当社も仲介を行っておりますので、トラブル内容によっては解決できることもございます。心配事が起きましたら、いつでもご相談ください。